全部がそうというわけではありませんが、探偵社では無料で相談員と話ができるケースが結構あります。

大事な案件を発注するのですから、是非とも活用したいサービスです。

その会社の対応状況などを判断する上でとても参考になるでしょう。

また、相談員と話していくうちに、混沌とした気持ちや問題点を整理することもできます。

同じような浮気調査でも、その代金は探偵社次第で結構な違いがあるようです。

最初に連絡をとった会社に依頼する人が多いですが、多少面倒でも複数の探偵社で見積りをとり、説明を受けるほうが納得がいく契約ができるでしょう。

それと、調査して欲しい相手の行きつけの店や交遊関係などを、分かる範囲で構わないので調査員に伝えると、効率良く調査できるので、費用圧縮になります。

スマホユーザーを軸にSNSの利用が伸びているためか、それが元で不倫が判明するケースが増えています。

パートナーが以前に比べ頻繁にSNSをチェックするそぶりがあれば、日常的に浮気相手と接触を持っていることも考えられます。

SNSに関わる相手の態度というのは、不倫をしているかどうかの判断材料とも言えます。

意外かもしれませんが、不倫の賠償請求(慰謝料)には期限というものがあります。

不倫相手を特定してから3年間、もしくは不倫の事実から20年が期限となっています。

ただ、時効間際といっても諦めないでください。

裁判に訴えることで、時間経過をリセットできるんです。

不倫という行為を時効で「逃げ得」にしてはなりません。

時間がなければ裁判を起こすことも選択肢に入れてみましょう。

探偵を頼んで調査してもらうときは、現金がなければ不可能ということはないです。

比較的大規模な探偵社の場合は代金の支払方法にクレジットカード払いも用意しています。

利用明細にはそれとわからないような表記を採用している業者も少なくないですから、調査対象である配偶者にバレる心配も要らないでしょう。

支払いにクレジットカードを使えるところは、信販会社の審査に通っているわけですし、それだけ信頼性も高いということです。

探偵を雇って配偶者の浮気調査をしてもらうには、相応の支出は覚悟しておきましょう。

探偵業務にかかる費用は、浮気調査を例にとると、20万円(4万円で5日間)程度をみておくと良いでしょう。

請求は調査内容や調査期間で変動するものの、どんな調査でも50万から60万円くらいは見ていれば足りるでしょう。

探偵社に相談するにしても、見ず知らずの相手に対しては勇気が要るものです。

話を聞いてもらうときに本名を名乗るのが不安なら、本名などの詳細を伏せての相談に乗ってくれるところも多いですから、うまく活用して、信頼できそうなところだと感じたら、本名を伝えて詳しい話を詰めていくという方法もあります。

たとえ大手だからといって最高だとかは言えませんけれども、探偵業者の場合は大手のほうが安定した仕事をしてくれるように思います。

小さな事務所の中には、調査も満足に行わないうちに見積りと全然違う料金を請求してきたり、調査料金の詳細についての説明を拒むところもあるようです。

また、親切に相談にのってくれるかどうか、契約や料金についてきちんと説明があるかも、良い検討材料になりますね。

不倫の調査を興信所にさせるなら、個人情報を伝えずに依頼することはできないので、誠実な会社に頼むべきです。

安いアルバイト調査員がいるところなどに依頼したら、調査能力やプロとしてのリテラシーの低さのあまり、お金を溝に捨てるような事態に発展することがあります。

後悔しないために、依頼前に情報収集を行い、変な業者はふるい落としておくことが大事です。

探偵や興信所の調査員になるには特殊な資格は不要です。

ただ、実地面での素行調査(不倫や不貞含む)を確実に遂行するには、しっかりとしたスキルが必要です。

スタッフの育成に余念がない会社もありますが、ひどいところでは教育が不充分なアルバイトスタッフが調査の実務に携わる場合もあると聞きますので、注意が必要です。

せっかくお金を払うのですから、相応の技術力を備えたプロに調べてもらい、的確な資料を集めてもらうことが結果に繋がり、ストレスも最小で済むのです。

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